投資信託とiDeCo、両方持つ意味はある?役割分担を整理してみた

投資信託とiDeCo、目的が違うので両方持つ意味がある

こんにちは、まゆです。投資信託とiDeCoは、どちらも投資信託を積み立てる仕組みですが、税制優遇の内容と資金の引き出せる時期が違うため、両方持つ意味は十分にあります。

結論としては、いつでも引き出せる資金は課税口座やNISAの投資信託で、老後まで引き出さない資金はiDeCoで、と目的ごとに分けて考えるのがおすすめです。

投資信託とiDeCoの違いをおさらい

NISAやiDeCoの中でも「投資信託」という金融商品自体は共通していますが、制度としての性格はまったく異なります。NISAは非課税で運用でき、いつでも引き出せる自由度の高い制度です。

一方でiDeCoは掛金が全額所得控除の対象になる分、原則60歳まで引き出せません。運用益も非課税ですが、受け取るときには退職所得控除や公的年金等控除の対象になる、という違いがあります。

私が両方を持つようになった理由

投資を始めたばかりの頃、私はNISAだけで投資信託を積み立てていました。iDeCoは「老後まで引き出せない」という制約に抵抗があり、後回しにしていたのです。

しかし家計簿をつけて資金の色分けを意識するようになってから、老後資金として明確に分けたいお金はむしろ引き出せないほうが都合がいいと気づきました。生活費や教育資金と混ざらず、確実に老後まで積み上がっていく安心感があります。

そこで、NISAは教育資金や住宅資金など将来使う可能性がある資金として、iDeCoは老後資金として明確に分け、両方を並行して積み立てるようになりました。

役割の違いを整理すると

受け取り方によって税金の扱いも変わる

iDeCoは受け取るときに「一時金」「年金」「一時金と年金の併用」から選べますが、それぞれ税金の扱いが異なります。一時金で受け取る場合は退職所得控除、年金で受け取る場合は公的年金等控除の対象になります。

会社からの退職金がある人は、退職金とiDeCoの一時金を同じ年に受け取ると、退職所得控除の枠を分け合う形になり、控除を使い切れないことがあります。私の場合はまだ受け取りまで時間がありますが、夫の退職金の見込み時期も踏まえて、早めに情報を集めておくようにしています。

配分に迷ったときの考え方

両方を持つとしても、毎月の家計から出せる金額には限りがあります。私は「まず生活防衛資金を確保し、その次にiDeCoを勤務先の上限まで、残りをNISAに回す」という優先順位で配分を決めています。

iDeCoは所得控除のメリットが大きい一方で流動性が低いため、急な出費に備える資金までiDeCoに回してしまうと、いざというときに困る可能性があります。手元の生活防衛資金を確保した上で配分を考えることが大切だと感じています。

よくある疑問

Q. iDeCoとNISA、どちらを先に満額にすべき?
A. 決まりはありませんが、所得控除のメリットが大きい人はiDeCoを優先し、流動性を重視するならNISAを優先する、という考え方があります。

Q. iDeCoの投資信託とNISAの投資信託は同じ商品を選んでいい?
A. 選べますが、同じ商品を重複させると分散効果が薄れるため、あえて違う資産クラスを選ぶ人もいます。

Q. 転職して企業型DCに加入したらiDeCoはどうなる?
A. 制度や会社の規約によって、iDeCoを継続できる場合と企業型DCへの移換が必要な場合があります。転職時に必ず確認しましょう。

Q. iDeCoは毎月の掛金額を変更できる?
A. 年に1回、掛金額を変更する手続きができます。家計の状況に応じて見直すことが可能です。

Q. iDeCoを途中でやめることはできる?
A. 原則として60歳になるまで積み立てをやめて資産を引き出すことはできません。掛金を最低額まで下げることは可能です。

まとめ

投資信託とiDeCoは同じ「投資信託を積み立てる」仕組みでも、税制優遇や引き出しやすさが異なります。老後資金はiDeCo、それ以外の将来資金はNISAというように、目的で分けて両方活用することを検討してみてください。制度の違いを理解した上で使い分けると、無理なく両方を続けやすくなると感じています。

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※本記事は情報提供を目的としたものであり、特定の金融商品の売買や投資判断を推奨するものではありません。投資は必ずご自身の判断と責任において行ってください。