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こんにちは、まゆです。
iDeCoを始めるとき、私が一番背中を押されたのが「掛金が全額所得控除になる」という点でした。ただ当時は、それが具体的に何円の話なのかピンときていませんでした。
そして最近、40代の同僚から「今から始めても意味あるのかな」と聞かれて、はっと気づきました。iDeCoの節税効果は1年あたりの金額よりも、何年続けられるかで大きく変わるんです。
今日は20代・30代・40代で始めた場合の軽減額を、同じ条件で試算して比べてみます。あくまで一定の前提を置いた概算ですが、期間の重みが見えてきました。
結論:1年あたりの効果は同じでも、累計は倍以上の差になる
先に結論を書きます。iDeCoの掛金による税の軽減額は、その年の掛金と自分の税率だけで決まります。年齢によって1年あたりの効果が変わるわけではありません。
ところが65歳まで積み立てられる期間は、始めた年齢で変わります。だから累計で見ると差が大きくなるんです。
つまり「40代だから意味がない」のではなく、「20代から続けた人と比べると累計の総額が小さくなる」というだけの話でした。ここを分けて考えると、判断しやすくなります。
なぜ掛金で税金が軽くなるのか
理由は、iDeCoの掛金が小規模企業共済等掛金控除という所得控除の対象になるからです。控除とは、税金の計算のもとになる所得から差し引ける金額のことを言います。
所得が小さく計算されるので、そこにかかる所得税と住民税が下がります。ここが預貯金との一番大きな違いです。
軽減額の計算式はシンプルで、年間の掛金 × (所得税率 + 住民税率)です。住民税は一律10%なので、あとは自分の所得税率が分かれば計算できます。
| 課税所得の目安 | 所得税率 | 住民税率 | 合計の軽減率 |
|---|---|---|---|
| 195万円超330万円以下 | 10% | 10% | 20% |
| 330万円超695万円以下 | 20% | 10% | 30% |
| 695万円超900万円以下 | 23% | 10% | 33% |
税率は国税庁が公表している所得税の速算表にもとづくものです（2026年9月時点）。課税所得は年収そのものではなく、各種控除を引いたあとの金額なので注意してください。
iDeCoの節税の仕組みそのものは、iDeCoの節税効果とは?の記事でもう少し詳しく整理しています。
20代・30代・40代で試算してみた
ここからが本題です。同じ条件をそろえて、始める年齢だけを変えて計算してみました。
前提は、企業年金のない会社員が上限の月2万3,000円(年27万6,000円)を拠出し、合計の軽減率が20%のまま65歳まで続けた場合です。
| 始める年齢 | 65歳までの年数 | 1年あたりの軽減額 | 累計の軽減額(概算) |
|---|---|---|---|
| 25歳 | 40年 | 55,200円 | 約220万円 |
| 35歳 | 30年 | 55,200円 | 約165万円 |
| 45歳 | 20年 | 55,200円 | 約110万円 |
数字を並べてみて、私は素直に驚きました。45歳から始めても、累計で110万円ほどの軽減が見込める計算になるんです。
もちろんこれは掛金の額・税率・制度が20年以上変わらないという前提を置いた概算です。実際には転職や収入の変化、制度改正で結果は変わります。
それでも「もう遅い」と思って手を付けないことのほうが、機会を逃しているのかもしれない。同僚にはそう伝えました。
一方で忘れてはいけないのが、iDeCoは原則60歳まで引き出せないことです。そして運用商品に投資信託を選べば、元本が保証されるわけではなく損失が出る可能性もあります。
私は住宅の修繕費と教育費の分は別で確保したうえで、余力の範囲で掛金を決めました。職業別の上限はiDeCoの掛金上限の記事にまとめています。
期間が短いほど「手数料」の影響が相対的に大きくなる
ここも試算をしていて気づいた点です。iDeCoには掛金とは別に、毎月の手数料がかかります。
国民年金基金連合会などに払う分はどこで契約しても同じですが、金融機関に払う運営管理手数料は会社によって違います。月に数百円でも、20年30年で積み上がると無視できない金額になります。
| 手数料の種類 | 支払先 | 金融機関による差 |
|---|---|---|
| 加入時手数料 | 国民年金基金連合会 | 差は出ない |
| 収納・事務委託手数料 | 国民年金基金連合会・信託銀行 | 差は出ない |
| 運営管理手数料 | 金融機関(運営管理機関) | 0円の会社もある |
手数料の内訳はiDeCoの手数料はいくらかかる?の記事で分解しています。ここが0円かどうかで、長期の負担がはっきり変わります。
私が口座を選ぶときに条件にしたのは、この運営管理手数料が誰でも0円であることと、低コストの投資信託が選べることの2点でした。
実際に比べてみると、条件を満たす金融機関はそれほど多くありません。私が候補として調べたうちの一つが松井証券のiDeCoでした。
運営管理手数料0円でiDeCoを始めたい人へ:松井証券のiDeCo
松井証券のiDeCoは、運営管理手数料が誰でも0円。低コストで知られるeMAXIS Slimシリーズを全て取り扱っています。
投信を保有しているだけでポイントが貯まる「投信残高ポイントサービス」の対象にもなっています(最大1%還元・対象39銘柄。オンライン証券大手5社の中でこの還元率で全対象銘柄をカバーするのは松井証券のみ／広告主調べ・2024年7月31日時点)。
手数料を抑えて長く続けたい人、商品選びで迷いたくない人に向いた選択肢です。ただしiDeCoは原則60歳まで引き出せず、投資信託を選んだ場合は元本割れの可能性もあります。仕組みを確認したうえで検討してみてください。
よくある疑問
Q:専業主婦でも節税効果はありますか?
所得税や住民税を納めていない場合、掛金の所得控除による軽減は受けられません。運用益が非課税になるメリットは残るので、目的を分けて考える必要があります。
Q:軽減された税金はいつ戻ってきますか?
会社員の場合は年末調整で手続きをすると、その年の所得税に反映されます。住民税は翌年度の税額が下がる形になるので、実感するタイミングが少しずれます。
Q:途中で掛金を減らすことはできますか?
年に1回、掛金額の変更が可能です。家計が厳しいときは拠出を止めることもできますが、その間も口座管理の手数料はかかります。
Q:NISAとiDeCo、どちらを先に始めるべきでしょうか?
引き出しの自由度を重視するならNISA、所得控除を重視するならiDeCoという考え方があります。優先順位の整理はNISAとiDeCo、どちらを先に始めるべき?の記事にまとめました。
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まとめ
iDeCoの節税効果は、1年あたりで見れば年齢に関係なく掛金と税率で決まります。差が出るのは65歳までに積み立てられる期間の長さでした。
同じ前提で試算すると、25歳からで約220万円、45歳からでも約110万円という概算になります。前提が変われば結果も変わりますが、始める年齢で全否定される仕組みではないと分かりました。
そして期間が短い人ほど、運営管理手数料が0円かどうかの影響が相対的に大きくなります。まずは自分の課税所得から軽減率を確かめて、続けられる掛金の額から決めてみてください。
※本記事は情報提供を目的としたものであり、特定の金融商品の売買や投資判断を推奨するものではありません。投資は必ずご自身の判断と責任において行ってください。