国内株式投資

高配当株とは?選び方のポイントを初心者向けに解説

こんにちは、まゆです。

株式投資を調べていると、「高配当株」という言葉によく出会います。

結論からお伝えすると、高配当株とは、株価に対する配当金の割合(配当利回り)が高い銘柄のことです。

配当収入を重視する投資スタイルの方に人気がありますが、選び方にはいくつか注意点があります。

高配当株を選ぶときのポイント

高配当株投資をイメージさせる株価チャートと配当金のイメージ
  • 配当利回りの高さだけでなく、企業の業績が安定しているかを確認する
  • 配当性向(利益のうちどれだけを配当に回しているか)が高すぎないか確認する
  • 過去の配当実績が安定しているか、減配していないかを確認する

配当利回りが極端に高い銘柄は、株価が下落した結果、見かけ上の利回りが高くなっているケースもあります。

業績が悪化すれば減配や無配になる可能性もあるため、利回りの数字だけで判断しないことが大切です。

私が高配当株を選んで反省した話

株式投資を始めたばかりのころ、配当利回りランキングの上位にある銘柄を、詳しく調べずに購入したことがあります。

しばらくして、その企業の業績が悪化していることを知り、株価も配当利回りも大きく下がってしまいました。

この経験から、配当利回りの数字だけでなく、企業の業績や財務状況もあわせて確認する重要性を痛感しました。

今は、配当実績が長期間安定している企業を中心に、時間をかけて選ぶようにしています。

配当性向を確認する理由

配当性向が極端に高い企業は、利益のほとんどを配当に回している状態で、業績が少し悪化しただけで減配するリスクが高まります。

無理のない範囲で配当を出し続けられる企業かどうかを、配当性向から確認するようにしています。

よくある疑問

Q. 配当利回りは何%くらいが高配当株の目安ですか?

明確な基準はありませんが、一般的に3〜4%以上を高配当と呼ぶことが多いようです。企業や市場全体の水準とあわせて判断することが大切です。

Q. 高配当株はNISAで購入できますか?

成長投資枠を使えば、高配当株も非課税で購入できます。

高配当株投資を始める前に知っておきたいリスク

配当が高いからといって、株価が値下がりしないわけではありません。トータルでのリターンがマイナスになる可能性もあります。

減配・無配のリスクも常にあるため、配当だけに頼らず、企業の業績も継続的に確認することが大切です。

複数の高配当株に分散する考え方

1つの銘柄に集中すると、その企業の業績悪化がそのまま影響してしまうため、複数の高配当株に分けて保有するようにしています。

業種を分散させることで、特定の業界の不振による影響も抑えられると感じています。

これから高配当株を検討する方へ

配当利回りの数字に飛びつく前に、企業の業績や配当の安定性をじっくり確認することをおすすめします。

長期的に安定した配当を受け取れる銘柄を、時間をかけて探してみてください。

優待と配当を組み合わせて選ぶ視点

高配当株の中には、株主優待も実施している企業があり、配当と優待の両方でリターンを得られる銘柄を探すこともあります。

優待利回りと配当利回りをあわせて考えると、実質的なリターンをより正確に把握できると感じています。

業種の偏りに気をつけていること

高配当株は特定の業種(金融・通信・エネルギー関連など)に偏りやすい傾向があるため、業種のバランスも意識して選ぶようにしています。

1つの業界の不振が資産全体に大きく影響しないよう、分散を心がけています。

これから高配当株投資を始める方へ

配当利回りの高さに惹かれる気持ちはよく分かりますが、まずは企業の実態を確認する習慣を身につけることをおすすめします。

焦らず、じっくり時間をかけて銘柄を選んでみてください。

権利確定日を意識した買い方

配当を受け取るには権利確定日時点で株式を保有している必要があるため、購入のタイミングも意識するようにしています。

権利確定日の直前だけ株価が上がる銘柄もあるため、焦って高値で買わないよう注意しています。

これから配当収入を目指す方へ

配当だけを目的にするのではなく、値上がり益とのバランスも考えながら銘柄を選ぶことをおすすめします。

長期的な視点で、無理なく配当収入を積み重ねていってください。焦らず、コツコツと資産を育てていきたいです。数字だけに頼らず、企業を理解する視点を持ち続けます。これからも配当と業績、両方を丁寧に見ていきたいです。焦らず、長期的な視点を大切にしていきます。

まとめ

高配当株は配当収入を重視する投資スタイルに向いていますが、利回りの高さだけで選ぶのはリスクがあります。

私自身、業績や配当の安定性を確認する習慣がついてから、納得感を持って銘柄を選べるようになりました。

数字だけに惑わされず、総合的に判断してみてください。

※本記事は情報提供を目的としたものであり、特定の金融商品の売買や投資判断を推奨するものではありません。投資は必ずご自身の判断と責任において行ってください。

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