こんにちは、まゆです。
「株式投資もNISAでできるって聞いたけど、つみたてNISAと何が違うの?」と感じたことはありませんか。
結論からお伝えすると、新NISAの「成長投資枠」を使えば、個別株式への投資でも非課税のメリットを受けられます。
つみたて投資枠が投資信託中心なのに対し、成長投資枠では個別株式やETFなど、より幅広い商品に投資できます。
成長投資枠の仕組みをもう少し詳しく

成長投資枠では、非課税で株式や投資信託などに投資できます。
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 年間投資枠 | 240万円まで |
| 生涯非課税保有限度額(成長投資枠分) | 1,200万円 |
| 対象商品例 | 国内株式・海外株式・ETF・REIT等(証券会社により異なる) |
つみたて投資枠と違い、毎月の積立だけでなく、まとまった金額を一度に投資することもできます。
非課税保有限度額は生涯で1800万円(うち成長投資枠は1200万円まで)と決まっています。
私が成長投資枠を使い始めた理由
つみたてNISAで投資信託の積み立てに慣れてきたころ、個別株式にも興味を持つようになりました。
課税口座で個別株を買うことも考えましたが、成長投資枠を使えば非課税のメリットを受けられると知り、まずは成長投資枠の範囲内で始めることにしました。
通常の課税口座であれば利益に約20%の税金がかかりますが、成長投資枠内であればその税金がかからないため、同じ利益でも手取り額が変わってきます。
非課税枠には上限があるため、どの銘柄にどれくらいの金額を投資するか、以前より慎重に考えるようになりました。
つみたて投資枠との使い分け
私の場合、つみたて投資枠ではインデックスファンドをコツコツ積み立て、成長投資枠では興味のある個別企業の株式に投資する、というように役割を分けています。
2つの枠を合わせて年間360万円まで非課税で投資できるため、目的に応じて使い分けることで、非課税のメリットを最大限に活かせると感じています。
よくある疑問
Q. 成長投資枠だけを使うこともできますか?
つみたて投資枠を使わず、成長投資枠だけを利用することも可能です。ただし、非課税保有限度額のうち成長投資枠には上限があります。
Q. 損失が出た場合、税金の優遇はありますか?
NISA口座での損失は、他の課税口座の利益と損益通算することができない点に注意が必要です。
成長投資枠を使う前に知っておきたいリスク
成長投資枠で個別株式に投資する場合も、株価の変動リスクは避けられず、元本が保証されているわけではありません。
非課税というメリットに気を取られて、リスクの高い銘柄に偏った投資をしてしまわないよう注意が必要です。
複数の銘柄や資産に分けて投資する分散投資の考え方は、成長投資枠を使う場合も変わらず大切です。
成長投資枠で対象外になる商品もある
成長投資枠は幅広い商品に投資できる一方、整理・監理銘柄や信託期間が短い一部の投資信託など、対象外となる商品もあります。
購入前に、その商品が成長投資枠の対象かどうかを証券会社の画面で確認するようにしています。
非課税保有限度額の管理について
非課税保有限度額は、売却すれば翌年以降に枠が再利用できる仕組みになっています。
ただし、その年に使った非課税枠がすぐに復活するわけではないため、年間の投資計画を立てるときは、この点も意識するようにしています。
今後の投資計画について
非課税枠には限りがあるため、今後もつみたて投資枠と成長投資枠のバランスを見ながら、無理のない範囲で投資額を増やしていきたいと考えています。
焦らず長期的な視点で、非課税のメリットを活かしていくことを心がけています。
成長投資枠で選ぶ銘柄の傾向
成長投資枠を使い始めてからは、値動きの大きい銘柄よりも、業績が安定していて長く付き合えそうな企業を中心に選ぶようになりました。
非課税というメリットを活かすためにも、短期的な売買よりも長期保有を前提にした銘柄選びを意識しています。
焦らず、非課税枠を使い切ることを目的化しないよう気をつけています。無理に枠を埋めようとせず、納得できる投資先が見つかったときに買い増す姿勢を大切にしています。
急がず、自分のペースで非課税投資と付き合っていきたいと考えています。制度を正しく理解することが、長く続けるための一番の近道だと感じています。
これからも成長投資枠を上手に活用しながら、資産形成を続けていきたいと思います。焦らず一歩ずつ、非課税投資の経験を積んでいくつもりです。
まとめ
成長投資枠を使えば、個別株式への投資でも非課税のメリットを受けられます。
つみたて投資枠と組み合わせることで、目的に応じた非課税投資がしやすくなると感じています。
これから株式投資を始める方は、成長投資枠の活用も検討してみてください。
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※本記事は情報提供を目的としたものであり、特定の金融商品の売買や投資判断を推奨するものではありません。投資は必ずご自身の判断と責任において行ってください。