こんにちは、まゆです。息子を出産したとき、育休に入る前に気になったのが、iDeCoのことでした。「給料が減る間も、掛金を払い続けるの?」と、ふと不安になったのです。
結論からいうと、育休や休職中でも、iDeCoの扱いにはいくつかの選択肢があります。ただし、勤め先や加入している金融機関のルールによって、細かい手続きは違います。
今日は、育休・休職中のiDeCoについて、考え方と確認したいポイントをまとめます。制度や金額は変わることがあるので、最新の情報は金融機関や公式サイトで確認してください。
育休・休職中に起こりうること
育休や休職の間は、給料が減ったり、ゼロになったりします。iDeCoの掛金の引き落としが、そのまま続くのかが気になりますよね。

iDeCoの掛金は、給与天引きで払う方法と、個人の口座から引き落とす方法があります。どちらを使っているかで、休職中の動きが変わる場合があります。
| 払い込み方法 | 休職中の注意点 |
|---|---|
| 事業主を経由して給与から払う | 給与がない月は、払い込みができない場合がある。会社への確認が必要 |
| 個人の口座から引き落とす | 口座に残高があれば、そのまま引き落とされる |
どちらの方法かは、加入時の申込書類や、加入者向けの画面で確認できます。まずは自分の払い込み方法を、確かめておきましょう。
選べる3つの対応
育休・休職の間にとれる対応は、おおまかに3つに分けられます。どれが正解というわけではなく、家計の状況に合わせて選ぶものです。
- 掛金を、そのまま続ける
- 掛金を減額する
- 掛金の払い込みを、一時的にお休みする
お休みするといっても、解約とは違います。拠出を止めても、運用そのものは続くしくみが一般的です。くわしくは、掛金の途中変更・停止のしくみで解説しています。
育児や介護などで、掛金を払えない期間のしくみは、産休・育休中の掛金の停止と再開の記事もあわせてどうぞ。
お休みするときの注意点
掛金を止めている間も、口座管理の手数料がかかる場合があります。これは、掛金を払っていなくても、運営管理機関や国民年金基金連合会などに支払う手数料です。
お休みの間は、手数料だけが引かれていくので、残高が少ないと目減りしやすくなります。手数料の金額は金融機関ごとに違うため、事前に確認が必要です。
また、掛金を払わない期間は、所得控除による節税の効果も得られません。短期間のお休みなら影響は小さいですが、長引く場合は考え直す機会にもなります。
私が育休前にやったこと
私は、育休に入る前に、人事の担当者に給与天引きの扱いを確認しました。そして、金融機関のコールセンターに、休止の手続きの流れを電話で聞きました。
結果として、育休中は掛金を一時的にお休みし、復職後に再開するという形にしました。書類のやりとりに少し時間がかかったので、早めに動いてよかったと感じています。
「休むと決めたのに、手続きが間に合わず、一度だけ引き落とされた」という話も聞いたことがあります。申請の締め切りは、必ず確認してください。
手続きを間違えないための、確認リスト
育休に入る前は、引き継ぎや準備で、バタバタします。iDeCoの手続きは、つい後回しになりがちですが、締め切りがあるものも多いので注意が必要です。
- 給与天引きか、口座引き落としかを、加入者向けの画面で確認する
- お休みの手続きの書類と、提出の締め切りを、金融機関に問い合わせる
- 復職後の再開の手続きも、あわせて聞いておく
メモを残しておくと、復職後に思い出しやすくなります。私は、電話で聞いた内容と日付を、ノートに書いておきました。
復職後に再開するときは
復職したら、お休みしていた掛金を再開する手続きが必要です。これも、金融機関や会社への届出が必要になる場合があります。
再開のタイミングで、掛金の金額を見直してもいいと思います。育児と仕事の両立で、家計の状況が変わっていることも多いからです。
再開の際には、現在の掛金の上限も確認しておきましょう。上限は勤め先の制度によって異なり、制度改正で変わることもあるため、職業別の掛金上限の目安も参考にしてください。
よくある疑問
Q:育休中にiDeCoをやめたほうがいいですか?
A:やめるかどうかは、家計の状況しだいです。解約ではなく、掛金の一時停止という選択肢もあります。受け取りの時期に制限があるので、慎重に考えてください。
Q:手続きはどこにすればいいですか?
A:加入している金融機関(運営管理機関)と、給与天引きの場合は勤め先の担当部署が窓口になります。まず、加入者向けの案内で確認してください。
まとめ
育休・休職中のiDeCoは、掛金をそのまま続けるか、減額するか、お休みするかを選べます。払い込み方法によって手続きが違うので、早めの確認が大切です。
iDeCoは原則60歳まで引き出せず、運用商品によっては元本割れの可能性があります。制度の特徴を理解した上で、ご自身の判断で検討してくださいね。
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※本記事は情報提供を目的としたものであり、特定の金融商品の売買や投資判断を推奨するものではありません。投資は必ずご自身の判断と責任において行ってください。