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こんにちは、まゆです。積立を続けていると、「インデックスファンドだけでいいのかな」「アクティブ型も少し持ってみたいな」と、迷う時期がありますよね。
私も、ひふみ投信のように、運用の方針に共感できる商品を持ってみたいと思いつつ、全部を任せるのは不安でした。そこで知ったのが、「コア・サテライト」という考え方です。
今日は、ひふみ投信とインデックスファンドを併用するときの考え方を整理します。どちらも元本が保証されたものではありません。自分の状況に合うかどうかを、あわせて考えていきましょう。
コア・サテライトって何?
コア・サテライトとは、資産を「中心(コア)」と「周辺(サテライト)」に分けて持つ考え方です。

中心には、市場全体の動きに連動する、インデックスファンドなどを置きます。周辺には、運用方針に共感できる、アクティブ型などを置く、という使い方があります。
この考え方は、投資に正解がない中で、自分なりの役割分担を決めるひとつの方法だと、私は思っています。
インデックスとアクティブの違い
まず、2つのタイプの違いを整理します。
| インデックスファンド | アクティブファンド(ひふみ投信など) | |
|---|---|---|
| 運用の方針 | 指数と同じ値動きを目指す | 指数を上回ることを目指す |
| コスト | 一般に、信託報酬は低めの傾向 | 一般に、信託報酬は高めの傾向 |
| 成績の傾向 | 市場全体の動きに近い | 運用の腕前によって差が出る |
| 注意点 | 市場全体が下がれば、いっしょに下がる | 指数を下回る可能性もある |
どちらが優れているか、という話ではありません。それぞれの特徴を知って、役割を決めることが大切です。違いの基本は、アクティブファンドとインデックスファンドの違いにまとめています。
ひふみ投信の特徴(公式の案内より)
ひふみ投信は、運用会社のレオス・キャピタルワークスが運用しています。株式の比率を、市場の状況に応じて柔軟に調整する方針が、案内されています。
また、5年以上保有すると、「応援金」として、一定の割合を還元する仕組みも、案内されています。条件や割合は変わる可能性があるので、公式サイトの最新情報を、必ず確認してください。
株式の比率調整の仕組みは、ひふみ投信の株式比率調整の仕組みとリスクで、くわしく整理しています。
併用するときの配分の考え方
併用するときは、どちらをどれくらい持つか、あらかじめ考えておくと、迷いにくくなります。あくまで、考え方の例です。
| コアを厚めにする | サテライトも厚めにする | |
|---|---|---|
| 配分のイメージ | インデックスを中心に、アクティブは少額 | 両方を、同じくらいの割合で |
| 向いている人 | 値動きが大きい運用に慣れていない | 運用方針への共感を大切にしたい |
| 注意点 | サテライトの存在感が小さくなる | 運用の成績に差が出やすい |
私は、コアを厚めにして、サテライトを少額にしています。サテライトの部分が、どれだけ下がっても耐えられる金額かどうかを、ひとつの目安にしています。
併用するときの注意点
併用すると、気持ちの上では、楽しみが増えます。一方で、次の点には注意したいところです。
- 商品数が増えると、管理の手間が増える
- 同じ地域や業種に、投資が偏っていないか(重複)を確認する
- コスト(信託報酬)を、合計で見る
- 長期で持つ前提で、続けられる金額にする
商品の重複は、複数ファンドの重複を確認する方法で、チェックの方法をまとめています。
ひふみ投信の運用方針を、公式サイトで確認してみませんか?
ひふみ投信の運用方針や、セミナー・運用報告の情報を公式サイトで確認できます。投資信託は元本割れの可能性があります。リスクの説明も、あわせてご確認ください。
よくある疑問
Q:インデックスだけで十分では?
A:それぞれの考え方があります。インデックスだけで運用する方も多く、併用が必須というわけではありません。自分の方針に合うかを考えてみてください。
Q:ひふみ投信は、リスクが小さい商品ですか?
A:リスクが小さいとは言えません。株式を中心に運用するため、市場の下落時には、基準価額が下がり、元本割れする可能性もあります。
Q:併用の割合に、正解はありますか?
A:正解はありません。ご自身の状況や、許容できる下落の大きさによって、異なります。迷うときは、FPなどの専門家に相談するのも一案です。
まとめ
コア・サテライトは、資産を中心と周辺に分ける考え方です。インデックスファンドをコアに、ひふみ投信のようなアクティブ型をサテライトにする使い方も、ひとつの選択肢です。
どちらの商品にも、元本割れの可能性があります。商品の特徴とリスクを理解して、無理のない範囲で、取り入れてみてください。
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※本記事は情報提供を目的としたものであり、特定の金融商品の売買や投資判断を推奨するものではありません。投資は必ずご自身の判断と責任において行ってください。