会社に企業型の確定拠出年金(企業型DC)があると、個人型のiDeCoには入れないと思い込んでいませんでしたか。私も夫の会社の制度を聞くまで知りませんでした。
マッチング拠出とiDeCo併用、どちらか一方が基本

企業型DCがある会社員は、会社の制度が「マッチング拠出」(従業員が上乗せで掛金を出せる仕組み)を導入しているか、iDeCo併用を認めているかで選べる範囲が変わります。
マッチング拠出は会社の掛金と同額まで、かつ会社掛金と合計で上限内という制約があります。
| 制度 | 掛金の出し方 |
|---|---|
| マッチング拠出 | 会社掛金と合わせて本人も上乗せ拠出 |
| iDeCo併用 | 会社掛金とは別にiDeCoへ加入 |
なぜ選べる制度が会社によって違うのか
企業型DCの規約でiDeCo併用を認めるかどうかは、会社ごとに決められているためです。
マッチング拠出は掛金全額が所得控除になる点はiDeCoと同じですが、拠出できる上限や商品の選択肢は会社の制度に左右されます。
マッチング拠出の方が手続きが簡単なケースが多いとも言われています。
私が夫に確認してもらった話
夫の会社は企業型DCを導入していて、マッチング拠出の制度もあるとのことでした。
「iDeCoに入りたい」と思っても会社の規約次第で選べないことがあると知り、まず人事に確認することの大切さを実感しました。
結果として夫はマッチング拠出を選び、私は自分名義でiDeCoに加入する形にしました。世帯全体で見れば非課税で積み立てられる枠を増やせたことになります。
よくある疑問
Q. マッチング拠出とiDeCo、どちらが有利?
A. 一概には言えません。会社の制度内容や掛金の上限、手数料などを比較して判断することになります。
Q. 転職したらどうなる?
A. 転職先の制度に応じてiDeCoへの資産移換など手続きが必要になるので、転職時は早めに確認することをおすすめします。
豆知識:小規模企業共済との違い
個人事業主やフリーランス向けには、iDeCoと似た節税制度として小規模企業共済もありますが、会社員のマッチング拠出とは別の制度です。
マッチング拠出は掛金が給与天引きになるため、口座からの自動引き落とし設定が不要という手軽さもあります。
掛金の変更は年に1回程度しかできない会社が多いため、無理のない金額に設定することが大切です。
マッチング拠出を使うと、会社の掛金と合わせて所得控除の対象になる金額が増えるため、節税効果を大きくできる可能性があります。
人事に確認して初めて自社の制度の詳細(上限額や変更頻度)を知ることができ、漠然とした不安が具体的な数字に変わりました。
Q. マッチング拠出は掛金を止めることもできる?
A. 会社の規定にもよりますが、多くの場合、拠出額の変更や停止の手続きが可能です。詳細は勤務先の担当窓口に確認してください。
さらに詳しく:企業型DCの運用商品もチェックしておきたい
マッチング拠出を選ぶ場合、運用する商品は会社が契約している企業型DCのラインナップの中から選ぶことになります。
iDeCoに比べて商品数が少ない企業型DCもあるため、事前にどんな商品が用意されているか確認しておくと安心です。
運営管理手数料は企業型DCの場合、会社が負担してくれるケースが多く、iDeCoの自己負担とは条件が異なることもあります。
転職や退職をすると、企業型DCの資産は自動的にiDeCoへ移換されるか、手続きをしないと自動移換される場合があります。
資産の放置は運用されないまま手数料だけがかかることもあるため、転職時は早めに移換の手続きをすることが大切だと学びました。
Q. 企業型DCの資産をそのままiDeCoに移せる?
A. 多くの場合、手続きをすればiDeCoへの資産移換が可能です。ただし移換には期限があるため、転職・退職後は早めに確認することをおすすめします。
企業型DCの掛金は会社が拠出する分に加え、マッチング拠出の本人拠出分も含めて、退職まで長期的に積み立てていく仕組みです。
会社によっては選択制DC(給与の一部を掛金に回すか給与として受け取るか選べる制度)を導入しているケースもあり、マッチング拠出とはまた別の仕組みとして併存することがあります。
制度の名称が複雑に感じても、基本的には掛金を積み立てて運用し、老後に受け取るという骨格は共通しています。
焦らず一つずつ制度を整理していくことで、自分たちの世帯にとって一番良い組み合わせが見えてくると感じています。
企業によっては、マッチング拠出の上限額が毎年見直されることもあるため、最新の制度内容を定期的に確認しておくと安心です。
夫婦でそれぞれ違う制度(マッチング拠出とiDeCo)を使っていても、世帯全体の非課税枠を意識して管理することが大切だと感じています。
まとめ
企業型DCのある会社員は、マッチング拠出かiDeCo併用か、会社の規約次第で選択肢が変わります。
まずは勤務先の人事や総務に制度の有無を確認するところから始めてみてください。
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※本記事は情報提供を目的としたものであり、特定の金融商品の売買や投資判断を推奨するものではありません。投資は必ずご自身の判断と責任において行ってください。