入院給付金日額、なんとなくで決めていました
こんにちは、まゆです。私が最初に医療保険に加入したとき、入院給付金の日額は担当者にすすめられるまま「日額5,000円」で契約しました。当時は金額の妥当性を自分で判断する知識がなく、正直「まあこれくらいあれば大丈夫だろう」という感覚だけで決めていました。
今回、保険の見直しをきっかけに入院日額の考え方を調べてみたので、私と同じように「なんとなく」で決めてしまっている人の参考になればと思います。
入院日額の目安を考える2つの視点
入院日額を考えるときは、公的医療保険で戻ってくる分と、自己負担で必要になる分を分けて考えるとわかりやすいと教えてもらいました。
| 視点 | 考え方 |
|---|---|
| 公的医療保険でカバーされる範囲 | 高額療養費制度により、自己負担額には上限がある |
| 公的医療保険でカバーされない費用 | 差額ベッド代・食事代・入院中の生活費など |
高額療養費制度があるため、医療費そのものが際限なく膨らむわけではありません。ただし、差額ベッド代や入院中の家事代行費用などは制度の対象外のため、こうした部分をどこまで自己負担でまかなうかによって、必要な日額が変わってきます。
実際に試算してみた結果
厚生労働省の統計データ(2023年患者調査、厚生労働省公表)によると、入院日数は病気やケガの種類によって幅があり、一概に「平均何日」とは言い切れませんが、短期の入院で済むケースも多く報告されています。出典・時点を確認したうえで、自分の場合にどれくらいの費用がかかりそうか考えることが大切だと感じました。
我が家の場合、差額ベッド代を希望した場合の1日あたりの費用と、入院中に息子の預け先を頼む場合の費用を試算し、それを踏まえて日額を見直すことにしました。単に「みんなが入っている金額」に合わせるのではなく、自分の家庭の状況で試算することが大事だと実感しました。
医療保険は加入すれば安心というものではなく、保障額と保険料のバランスを考える必要があります。日額を上げれば保険料も上がるため、必要以上に高く設定しすぎないことも意識したいポイントです。
私が日額を見直すときに意識したこと
実際に日額を見直すとき、私は「もし今すぐ入院したら、いくら足りなくなるか」を具体的にイメージするようにしました。貯蓄でカバーできる部分と、保険でカバーしたい部分を分けて考えると、必要な日額が見えやすくなります。
また、勤務先の傷病手当金の有無によっても必要な保障額は変わってきます。会社員であれば、まず自分の会社の制度を確認してから保険の日額を検討するとよいでしょう。
差額ベッド代について調べてわかったこと
入院日額を考えるうえで大きな要素になるのが、個室や少人数部屋を希望した場合にかかる差額ベッド代です。金額は病院や部屋のタイプによって大きく異なり、公的医療保険の対象外となるため全額自己負担になります。
私は「個室でゆっくり療養したい」という希望があったので、その分の費用も差額ベッド代として想定に含めることにしました。逆に「大部屋でも構わない」という考えであれば、その分だけ必要な日額を抑えられる可能性もあります。
差額ベッド代の希望の有無は人それぞれです。自分がどんな入院生活を想定するかによって、必要な保障額も変わってくるという点は、試算する前には気づいていなかった視点でした。
よくある疑問
Q. 日額はいくらが「正解」?
A. 世帯構成や貯蓄額によって必要な金額は異なるため、一律の正解はありません。差額ベッド代や生活費などを具体的に試算したうえで、自分に合った金額を検討することが大切です。
Q. 日額を途中で見直すことはできる?
A. 契約内容の変更や、特約の追加・見直しに対応している保険会社もあります。加入時の内容が今の生活に合っているか、定期的に確認するとよいでしょう。
Q. 子どもの医療保険の日額も同じ考え方でいい?
A. 自治体の医療費助成制度によって自己負担額が抑えられている場合が多いため、大人とは考え方が異なります。お住まいの自治体の制度を確認したうえで検討することをおすすめします。
働けない期間の収入減も考えに入れる
入院日額を考えるとき、入院中の医療費だけでなく、働けない期間の収入減も視野に入れる必要があると気づきました。会社員であれば傷病手当金で一定期間はカバーされますが、その支給額は給与の満額ではありません。
私は会社の傷病手当金の制度を人事に確認し、実際にどれくらいの期間・金額がカバーされるのかを把握したうえで、医療保険で補いたい部分を考えるようにしました。医療費と生活費、両方の視点から必要な保障を考えることが大切だと感じています。
まとめ
入院日額は「なんとなく」で決めてしまいがちですが、公的医療保険でカバーされる範囲と、自己負担が必要な部分を分けて考えると、必要な金額が見えてきます。一度自分の場合で試算してみることをおすすめします。
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※本記事は情報提供を目的としたものであり、特定の金融商品の売買や投資判断を推奨するものではありません。投資は必ずご自身の判断と責任において行ってください。