こんにちは、まゆです。
NISAで投資信託や株式を保有していると、分配金や配当金が支払われることがあります。
結論からお伝えすると、NISA口座内で受け取る分配金・配当金は非課税になりますが、受け取り方式によっては課税されてしまうケースもあります。
この違いを知らないと、せっかくの非課税メリットを活かせないことがあるため注意が必要です。
分配金・配当金の非課税の仕組み
- 投資信託の分配金: NISA口座内で保有していれば非課税で受け取れる
- 株式の配当金: 「株式数比例配分方式」を選択していないと非課税にならない
- 受け取り方式: 配当金の受け取り方式は証券口座の設定で選べる
投資信託の分配金は、NISA口座内で保有している限り自動的に非課税扱いになります。
一方、株式の配当金は、受け取り方式の設定によって課税されるかどうかが変わる点に注意が必要です。
私が受け取り方式で損をしていた話
NISA口座で株主優待株を購入し始めたころ、配当金の受け取り方式についてあまり意識していませんでした。
後から調べてみると、「配当金領収証方式」など一部の方式では、NISA口座内の株式であっても配当金が課税されてしまうと知り、驚きました。
私は幸い「株式数比例配分方式」を選択していたため課税されていませんでしたが、設定を確認していなかったことに反省しました。
今は、NISA口座を開設した際に、必ず受け取り方式の設定を確認するようにしています。
株式数比例配分方式とは
株式数比例配分方式とは、保有株式数に応じて、証券口座に直接配当金が入金される方式のことです。
この方式を選択していないと、NISA口座内の株式であっても配当金が非課税にならない点に注意が必要です。
設定を確認する方法
証券会社のマイページやアプリの口座設定画面から、配当金の受け取り方式を確認・変更できることが一般的です。
複数の証券会社で口座を持っている場合、それぞれで設定が必要になる点にも注意しています。
よくある疑問
Q. 投資信託の分配金にも受け取り方式の設定が必要ですか?
投資信託の分配金は、NISA口座内で保有していれば自動的に非課税扱いになるため、株式のような設定変更は基本的に不要です。
Q. 設定を間違えていた場合、あとから訂正できますか?
設定を変更することは可能ですが、それ以前に支払われた配当金の課税が遡って訂正されるわけではないため、早めの確認が大切です。
分配金・配当金について知っておきたいこと
非課税というメリットを最大限に活かすには、受け取り方式の設定を正しく行っておくことが欠かせません。
投資を始める段階で、こうした細かい設定も確認しておくことをおすすめします。
分配金再投資型と受取型の違い
投資信託には、分配金を再投資する「再投資型」と、その都度受け取る「受取型」があります。
長期的な資産形成を目指す場合、再投資型を選ぶことで複利効果を期待できるとされています。
私自身、長期の積立では再投資型を選ぶようにしています。
配当金を生活費に充てる考え方
配当金を再投資せず、生活費の足しにするという活用方法もあります。
自分のライフプランに合わせて、受け取り方や活用方法を選ぶことが大切だと感じています。
これからNISAを活用する方へ
分配金・配当金の非課税メリットを正しく受け取るために、受け取り方式の設定を最初に確認しておくことをおすすめします。
細かい設定ですが、非課税の恩恵をしっかり受け取るためには大切なポイントです。
複数の証券会社を使う場合の注意
複数の証券会社でNISA口座に関連する取引をしている場合、それぞれの設定を個別に確認する必要があります。
1つの証券会社だけ確認して安心せず、すべての口座をチェックする習慣をつけています。
これから投資を始める方へ
分配金や配当金の仕組みは複雑に感じるかもしれませんが、基本を押さえておけば安心して活用できます。
焦らず、1つずつ仕組みを理解しながら投資を続けていってください。
NISA口座の残高確認の習慣
証券会社のアプリで、NISA口座の残高や受け取った分配金・配当金を定期的に確認する習慣をつけています。
非課税の恩恵を実感できると、投資を続けるモチベーションにもつながると感じています。
小さな確認の積み重ねが、資産形成への意識を高めてくれると実感しています。
制度の変更に備える心構え
NISA制度は今後も見直される可能性があるため、最新情報をこまめにチェックする習慣を大切にしています。
焦らず、変化にも柔軟に対応していきたいと思っています。
これからも、正しい情報を得ながら、非課税メリットを最大限活用していきたいです。
知らないと損をしてしまう仕組みもあるからこそ、学び続ける姿勢を大切にしています。
焦らず、1つずつ理解を深めながら投資を続けていきたいと思っています。
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※本記事は情報提供を目的としたものであり、特定の金融商品の売買や投資判断を推奨するものではありません。投資は必ずご自身の判断と責任において行ってください。