こんにちは、まゆです。
iDeCoに加入すると、「どの運用商品を選べばいいの?」という壁にぶつかります。
結論からお伝えすると、iDeCoの運用商品は大きく分けて「元本確保型」と「投資信託型」の2種類があり、それぞれ特徴が異なります。
どちらか一方だけでなく、組み合わせて選ぶこともできます。
2種類の運用商品をもう少し詳しく

- 元本確保型: 定期預金や保険商品など、原則として元本が保証されるが、大きなリターンは期待しにくい
- 投資信託型: 株式や債券などに投資する商品で、値動きがある分、長期的なリターンも期待できる
- 組み合わせ: 元本確保型と投資信託型を、自分の考え方に応じて自由に配分できる
元本確保型は、掛金の全額所得控除というiDeCoの節税メリットだけを受けたい方に選ばれることがあります。
ただし、運用管理費用がかかる分、元本確保型でも実質的にはわずかにマイナスになる可能性がある点には注意が必要です。
私が運用商品を選んだときの話
iDeCoに加入したばかりのころ、投資信託の値動きが怖く、最初は元本確保型の定期預金を選んでいました。
その後、つみたてNISAでインデックスファンドの値動きに慣れてきたこともあり、iDeCoでも投資信託型に切り替えることにしました。
iDeCoは60歳まで引き出せない長期の制度なので、短期的な値動きに惑わされず、じっくり運用できる投資信託型の方が自分には合っていると感じています。
今は、全額を投資信託型にするのではなく、一部を元本確保型に残して、リスクのバランスを取るようにしています。
商品を選ぶときに意識していること
投資信託型を選ぶ場合は、信託報酬(運用コスト)がなるべく低い商品を優先して選ぶようにしています。
元本確保型と投資信託型の配分は、自分がどれくらいの値動きなら受け入れられるかを基準に決めるとよいと感じています。
よくある疑問
Q. 元本確保型を選べば絶対に損はしませんか?
元本自体は保証されますが、運用管理費用がかかる分、実質的にわずかに目減りする可能性があります。絶対に損をしないというわけではありません。
Q. あとから配分を変更できますか?
多くの運営管理機関で、運用商品の配分をあとから変更(スイッチング)することが可能です。
運用商品を選ぶ前に知っておきたいリスク
投資信託型を選ぶ場合、株式や債券などの値動きの影響を受けるため、元本が保証されているわけではありません。
元本確保型・投資信託型のどちらを選ぶ場合も、自分のリスク許容度を理解したうえで選ぶことが大切です。
配分を見直すタイミング
年に1回、資産状況を確認するタイミングで、元本確保型と投資信託型の配分バランスも一緒に見直すようにしています。
年齢が上がり受け取り時期が近づいてきたら、値動きの大きい投資信託型の比率を少しずつ下げていく考え方もあると知りました。
商品選びで参考にしている情報
運営管理機関のサイトに掲載されている商品ごとの過去の運用実績や、信託報酬の一覧を参考にしています。
過去の実績はあくまで参考情報であり、将来の運用成果を保証するものではない点も意識するようにしています。
これから商品を選ぶ方へ
最初から完璧な配分を決めようとせず、まずは基本的な仕組みを理解したうえで、少しずつ自分に合った配分を見つけていくとよいと思います。
不安な場合は元本確保型の比率を高めにし、慣れてきたら投資信託型を増やす、という進め方もおすすめです。
スイッチングを実際にやってみた話
初めてスイッチング(商品の配分変更)をしたときは操作に戸惑いましたが、一度覚えてしまえば数分で完了する簡単な手続きでした。
気負わずに、まずは少しずつ配分を試してみるとよいと感じています。
商品数の多さに悩んだときの対処法
運営管理機関によっては商品数が多く選びきれないこともあるため、まずは信託報酬が低い代表的な商品から検討するようにしています。
迷ったときはコールセンターに相談するのも1つの方法だと感じています。
長期運用を前提にした考え方
60歳まで引き出せない制度だからこそ、短期的な値動きに一喜一憂せず、長期的な視点で商品を選ぶことを意識しています。
焦らず、じっくり自分に合った配分を見つけていきたいと思っています。
これからも定期的に見直しながら、無理のない運用を続けていきたいと考えています。
仕組みを理解したうえで選ぶことが、納得感のある資産形成につながると感じています。
まとめ
iDeCoの運用商品には元本確保型と投資信託型があり、組み合わせて配分することもできます。
私自身、つみたてNISAでの経験を活かして投資信託型を中心に選ぶようになりました。
自分のリスク許容度に合わせて、運用商品を選んでみてください。
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※本記事は情報提供を目的としたものであり、特定の金融商品の売買や投資判断を推奨するものではありません。投資は必ずご自身の判断と責任において行ってください。