こんにちは、まゆです。前回は保険の見直しの基本について書きましたが、今回は「結局いつ見直せばいいの?」という部分を掘り下げてみます。

結論から言うと、見直しのタイミングを逃すと「払いすぎ」も「保障不足」もそのまま何年も続いてしまいます。だからこそ、サインを見逃さないことが大切です。
タイミングを逃すとどうなるか
私は結婚してからも2年近く、独身時代の保険をそのままにしていました。「そのうち見直そう」と思いながら、結局は後回しにしていたんです。
その間、毎月の保険料は変わらず引き落とされ続けていました。2年分を計算してみたら、決して小さくない金額を「合っていない保障」に払い続けていたことになります。
見直しは「気づいたときにすぐやる」のが一番損をしない方法です。後回しにするほど、合わない保障にお金を払う期間が長くなってしまいます。
見直しのサインチェックリスト
以下のどれかに当てはまったら、見直しを検討するサインだと考えています。私自身の経験も踏まえてリストにしました。
| サイン | 見直したい理由 |
|---|---|
| 結婚した | 医療保険が世帯で重複していないか確認するため |
| 子どもが生まれた | 必要な死亡保障の金額が大きく変わるため |
| 住宅ローンを組んだ | 団体信用生命保険との保障の重複を防ぐため |
| 転職・独立した | 傷病手当金の有無で必要な保障が変わるため |
| 保険証券を3年以上見ていない | 保障内容を自分でも忘れている可能性が高いため |
私の場合、当てはまっていたのは「結婚」と「保険証券を3年以上見ていない」の2つでした。振り返ると、見直すサインは揃っていたんですよね。
こうしたサインは一度に複数当てはまることも珍しくありません。当てはまる数が多いほど、保障と実際の暮らしとのズレが大きくなっている可能性が高いと感じています。
結婚・出産・住宅購入、それぞれの考え方
結婚のタイミングでは、お互いの保険を持ち寄って重複がないか確認するのが基本です。同じような医療保険に二人とも入っていることは意外とよくあります。
出産のタイミングでは、自分が万が一のときに家族がどれくらいのお金を必要とするかを考えます。子どもが増えるほど、必要な死亡保障の金額も変わってきます。
住宅購入のタイミングでは、団体信用生命保険(団信)に入ることが多いため、既存の死亡保障と保障が重なっていないかを必ず確認したいところです。
結婚・出産・住宅購入、それぞれの考え方(続き)
結婚のタイミングでよくあるのが、お互いが独身時代に入った医療保険に、似たような特約が両方についているケースです。片方だけでも十分なことも多く、見直しの余地が大きい場面です。
出産のタイミングでは、教育費の準備方法もあわせて考える方が多いと思います。学資保険で準備するのか、他の方法と組み合わせるのか、家計全体で考える必要が出てきます。
住宅購入のタイミングでは、団信の保障範囲(死亡・高度障害だけか、がん等の疾病もカバーするか)によって、既存の死亡保障をどこまで減らせるかが変わってきます。
一人で判断が難しいと感じたら
正直に言うと、私は表を作ってサインを確認するところまではできても、「じゃあ具体的にどう変えるか」は一人ではなかなか判断できませんでした。
保険の保障内容は専門用語も多く、「特約」や「払込免除」といった言葉の意味を一つずつ調べるだけでもかなりの時間がかかります。
保険の見直しは家計全体・将来設計とも関わってくるので、専門家に話を聞いてもらうのも一つの手だと思います。中立な立場で相談できる窓口については別の記事でまとめています。
よくある疑問
Q. サインに当てはまらなければ見直さなくていいですか?
A. 必ずしも不要というわけではありません。ただ、上のようなサインがあるときは特に見直しの効果が出やすいタイミングだと考えています。
Q. 見直しに最適な時期(月・季節)はありますか?
A. 特定の月にこだわる必要はありません。ライフイベントが起きたタイミング、または保険証券を久しぶりに見返したタイミングで十分です。
Q. 何度も見直すのは面倒ではないですか?
A. 頻繁にやり直す必要はありません。ライフステージが変わる節目ごとに1回、確認する習慣をつけておく程度で十分だと感じています。
Q. 見直しを先延ばしにしてしまう自分がいます。どうすればいいですか?
A. 私も先延ばし癖がありました。「保険証券を引き出しから出す日」だけをカレンダーに入れる、といった小さな一歩から始めると動きやすくなると思います。
まとめ
保険の見直しは、タイミングを逃すほど「合わない保障」にお金を払い続けることになります。サインに気づいたら、できるだけ早く確認する習慣をつけたいですね。
保険の見直しの基本的な考え方については、こちらの記事でも詳しく紹介しています。あわせて読んでみてください。
※本記事は情報提供を目的としたものであり、特定の金融商品の売買や投資判断を推奨するものではありません。投資は必ずご自身の判断と責任において行ってください。