こんにちは、まゆです。不動産投資の話を聞くと、「少ない自己資金でも始められる」という言葉を、よく目にします。でも、本当に、貯金がなくても大丈夫なのでしょうか。
私は、不動産投資を実際に始めているわけではありませんが、勉強の中で、「手元の資金が足りないと、困る場面がある」と知りました。空室や修繕は、いつ起きるか分からないからです。
今日は、不動産投資を始める前に、貯金をいくら残しておくべきか、考え方をまとめます。具体的な金額はご家庭によって違うので、一般的な目安として読んでください。
頭金とは別に、手元資金が必要な理由
不動産投資では、物件の購入時に頭金や諸費用が必要です。ただ、購入後にも、お金が出ていく場面があります。

| 出費の種類 | 内容 |
|---|---|
| 空室中の家賃収入の減少 | 借り手がいない間も、ローンの返済や管理費は続く |
| 修繕・設備の交換 | 給湯器やエアコンなど、突然の故障に備える |
| 原状回復費用 | 退去時に、部屋を元の状態に戻す費用 |
| 税金や保険料 | 固定資産税や火災保険など |
これらは、毎月の家賃収入だけでまかなえるとは限りません。手元に、ある程度の資金がないと、慌てて追加の借入や売却をせざるをえない場合もあります。
貯金の目安は、3つに分けて考える
貯金は、使う目的で3つに分けて考えると、整理しやすくなります。
- 生活防衛資金(生活費の数か月〜1年分)
- 不動産投資の頭金・諸費用
- 物件の空室や修繕に備える予備資金
特に、1つ目の生活防衛資金は、投資とは別に必ず確保したいお金です。ここまで投資に回してしまうと、本業の収入が途絶えたときに、生活が行き詰まってしまいます。
生活防衛資金の考え方は、生活防衛資金はいくら必要?で詳しく解説しています。
空室・修繕への備えは、どのくらい?
空室や修繕に備える予備資金は、物件の種類や築年数、ローンの条件によって変わるため、決まった金額はありません。ただ、考え方の目安として、「家賃の数か月分」や「修繕の見積もり」を意識する人がいます。
空室の可能性については、空室リスクの対策や、空室・金利上昇のストレステストで、くわしく紹介しています。
計算してみると、思ったより必要な金額が大きく感じることもあります。そのときは、物件の価格を下げる、期間を長くするなど、計画を見直す余地があります。
私が考えた、貯金の確認ステップ
私は、不動産投資の勉強中に、自分の家計で試算してみました。夫と息子と3人暮らしなので、まず生活費を月額で書き出したのです。
- 月の生活費を確認し、数か月〜1年分を生活防衛資金としてよける
- 教育費や住宅など、すでに決まっている大きな支出を把握する
- 残った資金の中から、投資に回せる範囲を決める
計算してみて、「今の私には、まだ早い」と感じました。始めない判断も、立派な選択だと思います。
貯金を増やしながら、勉強する期間もあっていい
資金が足りないと感じたら、焦って始めずに、貯金を増やしながら、勉強する期間を持つのも、ひとつの方法です。
私も、本や記事を読んだり、相談サービスの話を聞いたりしながら、少しずつ知識を増やしています。時間をかけることで、見えてくることもあります。
不動産投資は、物件の売却や、家賃の下落など、思い通りにいかないことも起こります。余裕を持って備えておくことが、長く続けるための土台になります。
始める前に相談してみるのもひとつ
資金計画に不安があるなら、相談窓口を使うのもひとつの方法です。複数の窓口の特徴は、不動産投資の相談窓口3つの比較にまとめています。
相談するときは、資金面の不安を隠さず、正直に話すことが大切です。無料相談の内容や限界は、無料相談で何を聞かれるかで解説しています。
なお、不動産投資には、空室や価格の下落、金利の上昇など、元本割れ以上の損失が出る可能性もあります。資金計画は、余裕を持って進めてください。
よくある疑問
Q:少ない自己資金でも、不動産投資は始められますか?
A:始められる場合もありますが、空室や修繕に備える手元資金がないと、リスクが高まります。資金計画は、余裕を持って考えることをおすすめします。
Q:貯金がどのくらいあれば、安心ですか?
A:物件や家計の状況によるため、一概には言えません。生活防衛資金と、物件に備える予備資金を、別に確保する考え方が参考になります。
まとめ
不動産投資を始める前には、頭金とは別に、生活防衛資金と、空室・修繕に備える予備資金を確認しておくことが大切です。貯金は目的別に3つに分けて考えると、整理しやすくなります。
不動産投資には、空室や価格下落、金利上昇などのリスクがあり、損失が出る可能性もあります。ご自身の状況に合わせて、慎重に検討してくださいね。
あわせて読みたい記事もまとめておきます。
※本記事は情報提供を目的としたものであり、特定の金融商品の売買や投資判断を推奨するものではありません。投資は必ずご自身の判断と責任において行ってください。