投資信託・ロボアドバイザー

投資信託の「騰落率」の見方|1年・3年・5年で印象が変わる理由

こんにちは、まゆです。投資信託を探していると、「1年騰落率」「3年騰落率」などの数字が、ずらりと並んでいます。最初は、数字が大きいものほど、良い商品だと思っていました。

でも、見る期間によって、順位がまるで入れ替わることに気づいて、「あれ?」となりました。騰落率は、見方を間違えると、判断を誤りやすい数字のようです。

今日は、騰落率の意味と、期間による違い、見るときの注意点を整理します。過去の数字は将来の成果を保証するものではないことを、あらかじめお伝えしておきます。

騰落率って、何の数字?

騰落率とは、一定の期間に、基準価額がどれくらい上がったか、または下がったかを、パーセントで表した数字です。

ペンとグラフの資料

たとえば、1年前に10,000円だった基準価額が、今、11,000円なら、1年騰落率は10%です。分配金を出している商品は、分配金を含めて計算するかどうかも、確認したいところです。

「この商品が、過去にどんな動きをしたか」を、手軽に知るための指標だと考えるとわかりやすいと思います。

期間によって、印象が変わる理由

同じ商品でも、1年、3年、5年と、期間を変えると、騰落率が大きく変わることがあります。

1年 3年 5年
長所 直近の動きがわかる 短期の波がならされる 市場の1サイクルを含みやすい
短所 たまたま良かった・悪かった可能性が高い 年によるばらつきが残る 古い時期の影響が大きい
見るとき 「今の勢い」の参考 「ある程度の傾向」の参考 「長期の力」の参考

1年だけで判断すると、たまたま好調だった商品を選んでしまうことがあります。複数の期間を、あわせて見ることが大切です。

私が数字に振り回された話

私は以前、1年騰落率が高いファンドに、飛びついたことがあります。ところが、買った直後から、値動きが落ち着いてしまいました。

あとで調べると、そのファンドは、特定のテーマが短期的に注目された年だけ、成績が良かったのです。私は、直近の数字しか見ていませんでした。

それ以来、期間を変えて確認する習慣をつけました。これだけで、数字の見え方が、ずいぶん変わります。

騰落率を見るときの注意点

数字を見るとき、次の点に気をつけると、判断がぶれにくくなります。

  • 同じカテゴリの商品と比べる(株式と債券を直接比べない)
  • 期間の開始時点と終了時点の、基準価額の水準を意識する
  • 分配金を含んだ数字かどうかを確認する
  • 過去の数字は、将来の成績を保証しない

特に、商品の種類が違うものを、同じ基準で比べないことが大切です。ベンチマークとの関係は、ベンチマークと基準価額の関係の記事にまとめています。

騰落率を見る日を決めておく

騰落率は、毎日見る必要のある数字ではありません。私は、年に1回、年末ごろに、まとめて確認することにしています。

見るときは、「去年と比べて、順位が入れ替わった理由は何か」を、自分の言葉でメモします。理由がわからないときは、すぐに結論を出さず、運用報告書を読み返します。

数字を見る頻度を決めておくと、短期の動きに気持ちが揺さぶられにくくなります。続けることのほうが、ずっと大切だと感じています。

なお、騰落率の高い商品が気になったときは、まず、その背景にあるテーマや投資先を調べてみてください。理由がわからないものは、買わないという選択も、大切です。

騰落率と一緒に見たい数字

騰落率だけを見て、商品を選ぶのは、少し危ういと感じています。次のような数字も、あわせて確認します。

  • 信託報酬などのコスト(投資信託の隠れたコスト)
  • 純資産総額(規模が小さすぎないか)
  • 最大下落率(過去の落ち込みの大きさ)
  • 運用方針(何に投資しているか)

これらを総合して見ることで、「なぜ、この成績なのか」が少しずつ見えてきます。数字の背景を理解することが、納得して選ぶ近道だと思います。

よくある疑問

Q:騰落率が高い商品を選べば、損はしませんか?

A:そうとは限りません。過去に高い成績だったからといって、将来も同じとは限りません。投資信託には、元本割れの可能性があります。

Q:騰落率は、どこで見られますか?

A:運用会社のサイトや、投資信託の比較サイト、証券会社の商品ページなどで、確認できることが多いです。

まとめ

騰落率は、過去の一定期間の値動きを表す指標です。期間によって印象が大きく変わるため、1年・3年・5年など、複数の期間で確認するのがおすすめです。

ただし、過去の数字は将来を約束するものではありません。コストやリスクも、あわせて見て、納得して選んでください。

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※本記事は情報提供を目的としたものであり、特定の金融商品の売買や投資判断を推奨するものではありません。投資は必ずご自身の判断と責任において行ってください。

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