こんにちは、まゆです。初めて株を買おうとしたとき、「え、1株だけ買えないの?」と驚いたのを、今でもよく覚えています。
日本の株には、「単元株」という売買の単位があります。多くの会社が100株を1単元にしていて、これを知らないと、必要な金額を見誤ってしまいます。
この記事では、単元株の仕組みと、必要金額の計算方法、少額から始める選択肢をまとめます。
単元株とは「売買の最小単位」
単元株は、株式を売買するときの最小の単位です。日本の上場企業は、2018年10月に、この単位が100株に統一されました。

100株を1単元といい、通常の注文は、この単位(または、その整数倍)で出す仕組みです。
会社側が、株主総会の運営コストを抑えるために作った制度で、1単元ごとに1つの議決権が与えられる、という関係もあります。
1単元を買うのに、いくら必要?
必要な金額は、「株価 × 100株」で計算します。株価が1,500円なら、1単元で15万円です。
| 株価 | 1単元(100株)の金額 |
|---|---|
| 500円 | 5万円 |
| 1,500円 | 15万円 |
| 3,000円 | 30万円 |
| 10,000円 | 100万円 |
株価が高い銘柄は、1単元で数十万〜100万円を超えることもあります。「株は数万円からできる」と思っていた私は、最初の1銘柄でも、意外と大きな金額が必要だと知りました。
実際の購入では、手数料も加わります。手数料の考え方は証券口座はどう選ぶ?手数料無料の条件もあわせてどうぞ。
単元未満株なら、1株から買える
少額から始めたい人には、「単元未満株」という選択肢があります。100株に満たない、1株や10株といった単位で購入できる仕組みです。
株価が1,500円なら、1株1,500円から買えます。ただし、議決権がない場合が多いなど、通常の1単元の株主とは、権利が少し違います。
仕組みと注意点は、単元未満株(ミニ株)とは?と単元未満株(S株)とは?で詳しく整理しています。
単元株と配当・優待の関係
配当金は、持っている株数に応じて受け取れます。単元未満株でも、配当は株数に比例して受け取れる場合が一般的です。
一方、株主優待は、「100株以上保有」などの条件が付く会社が多いです。1株だけでは対象外になる場合があるため、優待が目的なら、必要株数を確認しておきたいところです。
配当や優待の日程は、権利確定日・権利付き最終日・権利落ち日の違いを参考にしてください。
議決権と、株主としての権利
1単元(100株)につき、1つの議決権が与えられるのが一般的です。たとえば、200株を持っていれば、議決権は2つになります。
株主総会での議決権は、会社の経営に関わる議案に、賛成か反対かを示すための権利です。単元未満株は、この議決権がない場合が多いですが、配当を受け取る権利などは、株数に応じて認められているのが一般的です。
議決権を気にして選ぶ人は、多くはないかもしれません。ただ、「株を持つ=会社の一部のオーナーになる」という感覚は、投資への見方を、少し変えてくれると私は感じています。株主総会の様子は株主総会に参加するとどうなる?で紹介しています。
単元数が大きい銘柄でも、単元未満株を使えば、少額から参加できます。まずは小さな金額で、仕組みを体験してみる方法もあります。
買う前に確認したいこと
- その銘柄の単元株数(100株でない銘柄も、過去にはあった)
- 1単元の金額は、手元資金に対して大きすぎないか
- 単元未満株で買える証券会社か、手数料はいくらか
- 配当や優待の条件に、必要な株数が決まっていないか
株価は日々動くため、購入時の金額は、前日の終値と違うことがあります。値下がりして元本割れする可能性もあるので、資金を一部の銘柄に集中させすぎないことが大切です。
最初に必要な資金の考え方は、株を始めるにはいくら必要?にまとめています。
よくある疑問
Q:今でも、100株ではない単元の株はありますか?
A:上場株式は、100株に統一されています。一方、上場していない株式や、外国株は、別のルールになります。
Q:100株未満の売り買いは、できないのですか?
A:通常の取引では、単元(100株)単位が基本です。1株から買いたい場合は、単元未満株に対応した証券会社で、別の取引方法を使います。
Q:単元株数は、どこで確認できますか?
A:証券会社の銘柄ページや、企業のIR情報で確認できます。購入前に、画面で単元株数を見る習慣をつけておくと安心です。
まとめ
日本の株は、基本的に100株を1単元として売買され、必要な金額は「株価×100」で計算できます。少額から始めたい方は、単元未満株という選択肢もあります。
株は値下がりすることもあり、元本を割り込む可能性があります。余裕資金の範囲で、気になる銘柄の単元株数と金額を、一度確認してみてください。
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※本記事は情報提供を目的としたものであり、特定の金融商品の売買や投資判断を推奨するものではありません。投資は必ずご自身の判断と責任において行ってください。