こんにちは、まゆです。「複利は人類最大の発明」という言葉を聞いたことがある方も多いのではないでしょうか。私も最初は「なんとなくすごいらしい」というくらいの理解でしたが、実際に試算してみて驚きました。
今回は、株式投資における複利効果について、配当金を再投資した場合としなかった場合の違いを試算しながら整理してみます。
結論として、配当金を受け取って使ってしまうか、再投資に回すかで、長期的な資産の増え方には大きな差が生まれます。仕組みを知っておくと、配当の使い道を考えるときの判断材料になります。
複利効果とはどんな仕組みか
複利とは、元本だけでなく、そこから生まれた利益(配当金や運用益)にも次の期間の利益がつく仕組みのことです。これに対して、元本にしか利益がつかない場合を単利と呼びます。
株式投資では、配当金を受け取ってそのまま使ってしまうと単利に近い増え方になります。一方、配当金で同じ銘柄や別の商品を買い増していく「配当再投資」を続けると、複利効果を得やすくなります。
参考として、仮に100万円を年利4%(税引前)で運用した場合の増え方を試算(税金・手数料は考慮しない単純計算)すると、次のようになります。
| 経過年数 | 単利(配当を使う場合) | 複利(配当を再投資する場合) |
|---|---|---|
| 10年後 | 約140万円 | 約148万円 |
| 20年後 | 約180万円 | 約219万円 |
この試算はあくまで単純化したモデルであり、実際の株価や配当は変動します。将来の運用成果を保証するものではありませんが、期間が長くなるほど差が広がる傾向がある点は押さえておきたいところです。
複利効果は期間が長いほど効いてくるため、「なるべく早く始める」こと自体が最大のポイントとも言われます。少額からでも早く始めておくことで、後から始めた場合よりも有利になりやすいと調べていて感じました。
私が配当再投資を選んだ理由
私は最初、配当金が入るとちょっとした贅沢に使ってしまっていました。それも悪いことではありませんが、長期の資産形成という目的を考えたときに、再投資に回す方が目標に近づけると気づき、方針を変えました。
証券会社によっては「配当金再投資コース」を選べるサービスもあり、自動的に再投資してくれる仕組みを利用すれば、手間をかけずに複利効果を狙うことができます。
もちろん、配当を生活費の足しにしたい、家族との時間に使いたいという考え方も間違いではありません。自分のライフプランに合わせて、再投資と受け取りのバランスを考えることが大切だと感じています。
子どもが生まれてからは、配当の一部を教育資金用の口座に回し、残りを再投資に回すというように、目的別に配分を分けるようにもなりました。全額を一つの使い道に決めなくてもよいのだと気づいたのは、大きな発見でした。
証券口座の取引履歴を見返すと、再投資に回した分がさらに配当を生み、その配当がまた新しい株数につながっている様子が数字で確認できます。地味な積み重ねですが、続けるほど実感が湧いてくる仕組みだと感じています。
友人からは「複利って結局は時間を味方につけることだよね」と言われたことがあります。派手さはありませんが、コツコツ続けることの価値を実感させてくれる考え方だと、私自身も改めて感じるようになりました。焦らず気長に育てていきたいと思います。夫婦で家計簿を見返すときも、この複利の話をすると前向きな会話になりやすいと感じています。数字が積み上がっていく様子を一緒に見ることが、続けるモチベーションにもつながっています。
よくある疑問
Q. 投資信託の複利効果と何が違いますか?
投資信託の分配金なしコースでは、ファンド内で自動的に運用益が再投資される仕組みが一般的です。個別株の配当再投資は自分で買い増す手間がある点が異なります。
Q. 複利効果はどんな商品でも得られますか?
配当や分配金が出る商品であれば理論上は可能ですが、再投資を継続する仕組みや意思がなければ効果は限定的です。自動化できる商品を選ぶのも一つの方法です。
Q. 複利効果を得るのに向いている投資期間は?
短期よりも長期で運用するほど複利の効果は大きくなりやすいとされています。ただし相場の変動により必ずしも試算通りに増えるとは限りません。
まとめ
複利効果は、配当金をどう扱うかによって長期的な資産形成の結果に差を生む考え方です。試算してみると、期間が長くなるほどその差が実感しやすくなります。
私自身、複利の仕組みを理解してから、目先の配当よりも長期的な資産の育て方を意識するようになりました。焦らずコツコツ続けることの大切さを改めて感じています。
投資信託の複利効果を試算した記事はこちら、高配当株の選び方のポイントはこちら、配当金の受け取り方と使い道の考え方はこちらでも紹介しています。
※本記事は情報提供を目的としたものであり、特定の金融商品の売買や投資判断を推奨するものではありません。投資は必ずご自身の判断と責任において行ってください。